業務用エアコンのEHPとGHPは何が違う？駆動方式を確認する表

EHPとGHPは、圧縮機を動かす方式が異なる業務用空調の区分です。電気で駆動するEHPとガスエンジンで駆動するGHPを、型番と仕様書で見分けます。

「既設機はどちらなのか」「更新時も同じ方式になるのか」と迷う場合、室内機の外観だけでは確認しきれません。室外機と供給設備の資料が必要です。

本記事では、EHPとGHPそれぞれの確認資料と、方式の違いを見積に移す際の注意を整理します。方式名だけで更新可否を決めないための確認軸を示します。

本記事で分かること

• EHPを確認する資料
• GHPを確認する資料
• 方式だけで更新可否を決めない

結論：EHPとGHPの違いの確認表（早見表）

EHPとGHPとは、冷媒を循環させる圧縮機の駆動に電動機を用いるか、ガスエンジンを用いるかを示す方式名です。

ダイキン工業は、EHPとGHPの違いを室外ユニット内の圧縮機の駆動方法として説明しています。方式名を確認した後も、更新対象の型番、室外機の構成、利用区画を資料と現地で確認する必要があります（同社「ガスヒートポンプエアコン GHP」、2026-10-16確認）。店舗・オフィス用と設備用の区分も、資料と見積の前提をつなぐ際に参照できます。

EHPを確認する資料

EHPという呼び方を確認した後は、室外機の型番と接続する室内機の情報を台帳に残す。

既設EHPの確認では、室外機の銘板、型番、設置場所、対応する室内機を一つの記録にします。室外機だけの名称を聞き取るのではなく、どの区画の空調と結び付くかを記録すると、更新対象の範囲を説明しやすくなります。

要目表や仕様書が残っている場合は、形式、電気仕様、冷媒に関する表示を照合資料として保管します。表示値から必要な能力を自己判断するのではなく、資料にある項目と現地で確認する項目を分けることで、見積での前提を伝えられます。

型番と仕様を台帳へ残す

EHPの資料を整理するときは、型番だけを控えて終わりにせず、設置場所と利用区画を結びます。複数の室内機がある場合は、写真、リモコン、設備台帳などから分かる範囲を記録し、確定できない接続は空欄で残します。台帳の目的は方式を判定することではなく、調査時に既設構成を取り違えないことです。

既設方式を記録する際は、室外機の銘板、型番、要目表の同じ機器を照合します。GHPならガスの供給設備やエンジンを含む保守資料、EHPなら電源まわりの資料が見積の前提になります。室内機だけの写真から方式を決めず、台帳に室外機との対応を残します。

EHPとGHPを同じ施設内で使っている場合、設備台帳の方式欄だけでは更新対象を特定できません。室外機の設置場所と対応する室内機を図面に示し、どの区画の提案なのかを明確にします。

方式が混在する建物では、更新対象の区画ごとに既設方式を示すと、電源設備とガス供給のどちらを調査するかが明確になります。工事範囲の説明は系統単位で受けてください。

GHPを確認する資料

GHPの更新では、ガス駆動という方式名だけでは配管・電気・設置条件の確認を省けない。

GHPでは、室外機の型番、台数、設置場所、系統、利用区画をそろえて確認します。方式に特徴があるとしても、更新対象の範囲、既設配管、搬入経路、電気や周辺設備の条件は個別に異なります。

既設資料に方式名しかない場合は、室外機の銘板や設備台帳の写真を補い、現地調査で確認したい箇所を列挙します。メーカー資料で示される製品の特長を、すべての更新案件の効果や工法に広げず、既設条件を聞くための資料として扱ってください。

方式だけで更新可否を決めない

GHPを更新する相談では、方式を伝えることと、更新の結論を出すことを分けます。施設側は、既設機の情報、運転している区画、工事を避けたい時間帯を整理し、調査時に配管や電気の条件を確認してもらいます。方式名だけから費用、性能、施工可否を一律に導くことはできません。

方式を変更する提案では、機器そのものの比較と工事範囲の比較を分けます。ガス供給の扱い、専用回路、既設配管、撤去対象がどう変わるかは、方式名ではなく現地条件と見積書で確認します。同じ区画を対象にした提案でも、含まれる付帯作業が違えば総額を単純に並べられません。

EHP・GHPの略称は、機器を特定する情報の一つです。見積依頼の一覧では、方式名のほかに室外機の型番、室内機の台数、設置場所、操作している区画を並べます。方式名だけを別の設備へ転記すると、同じ施設内でも対象が曖昧になるため、写真や設備台帳の番号と結び付けることが欠かせません。

確認資料の優先順位を決めておくと、情報が散らばった施設でも整理が進みます。まず銘板や要目表で型番と仕様の表示を確認し、次に図面や台帳で系統と設置場所を照らします。資料間に差がある場合は、どちらが正しいかを手元の資料だけで決めず、差異そのものを現地確認の項目として引き渡します。

更新提案を受けたときは、方式の違いを優劣の説明として読むより、前提を質問する起点に使います。既設機器の構成、配管・電気の工事範囲、撤去の対象、利用区画への影響をそれぞれ確認してください。見積書の確認方法は、見積の欄と既設情報を対応させる順序を補助します。

施設の担当者が作成する一覧は、更新方式を決定する表ではなく、相談先へ渡す事実の一覧です。分からない欄は空欄または未確認とし、推測した方式名で埋めないほうが、後の説明を正確に保てます。EHPかGHPかの確認は、調査前の準備として有用ですが、工事の可否までを意味するものではありません。

方式に関する質問が出たときは、説明を受けた日、資料の名称、確認した型番を一緒に残します。口頭で聞いた方式名だけを台帳に反映すると、後で室外機や接続構成との対応を確認し直すことになります。要目表の確認項目を使って表示内容と既設資料を照らせば、専門家へ渡す情報の抜けを減らせます。方式の違いを結論にせず、次に確かめる資料を決めるための情報として扱う姿勢が必要です。

EHP・GHPの確認を社内で引き継ぐときは、資料を集めた順に並べるだけでなく、どの見積・どの設備に対応する情報かを明記します。確認結果には、電気式とガス式の運転条件の前提が変わる可能性も併記します。

EHP・GHPの確認の見積準備では、施設側が伝えられる利用条件と、施工側が現地で確かめる技術的な条件を分けます。記載が不足するときは、電気式とガス式の運転条件を補う質問を先に作成します。

EHP・GHPの確認記録には、方式名と既設設備の記録を同じ対象へ対応付ける欄を設けます。引継ぎ時には、電気式とガス式の運転条件の確認済み範囲と残課題を別々に示します。

EHPとGHPの表示を資料から読み取るときは、方式名だけを比較表の結論にしません。室外機の型番、接続している室内機、配管や電気の記録を同じ設備台帳で確認すると、更新相談で説明する既設構成を抜けなく整理できます。方式名と設置条件は別の情報なので、資料に書かれていない工事の可否や費用を、名称から推測して書き足さないことが必要です。

更新の相談先へ渡す資料には、方式名のほか、確認できた型番と未確認の配管・電気条件を分けて示します。これにより、資料上の区分と現地で判断する範囲が混ざりません。

EHPとGHPを検討する資料では、方式名だけで結論を急がず、既設設備の構成、設置場所、日常の運用、保守時に確認する窓口を分けて読みます。同じ区画で使っていても、室外機の情報や燃料に関わる記載が資料ごとに異なる場合があります。型番、設備台帳、見積書の対象欄を照合し、読めない部分は現地確認の質問として残すと、比較の前提を共有しやすくなります。

更新案にEHPとGHPの両方がある場合は、機器本体だけを横並びにせず、電源とガスの設備、室外機の置き場、既設配管の扱いを別々に尋ねます。方式の名前が同じでも現場の制約は異なるため、比較表には調査前の仮定と調査後に確定した条件を分けて残します。

関連して確認する記事

• 見積書の確認方法
• 要目表の確認項目
• 現地調査の確認表

まとめ

EHP・GHPの違いは、駆動方式を確認する出発点です。見積の前には、室外機の型番、室内機との関係、利用区画、現地で確認する事項を別々に整理します。見積書の確認方法も、工事範囲を分ける際に参照できます。